freee会計を導入している会社の多くは、販売管理や在庫管理を別の方法で運用しています。ExcelやGoogleスプレッドシートで受注・請求・売上を管理しているケースも珍しくありません。

販売管理システムを導入しようとすると、「freee連携対応」と記載された製品が数多く見つかります。しかし、連携対応と書いてあっても、実際の使い勝手は製品によって大きく異なります。

選定の前に、連携の中身を正しく理解しておくことが大切です。

なぜ「連携できる」だけでは不十分なのか

販売管理システムの製品ページには、「freee会計連携対応」と書かれているものが多くあります。しかし、連携できる内容の範囲は製品ごとに異なります。

「連携できるか」ではなく、「どこからどこまで連携できるか」を確認することが選定の出発点です。

販売データからfreee会計への流れを確認する

販売管理の基本的な流れは、見積・受注・売上・請求・入金です。このうち、freee会計と連携が必要になる主なデータは次のとおりです。

販売管理システムで請求書を発行し、そのデータをfreee会計に取り込めれば、二重入力の手間がなくなります。

特に確認したいのは、請求書発行後のデータがfreee会計にどのように渡されるかです。CSVで手動インポートする方式か、APIで連携される方式かによって、日々の手間はかなり変わります。

入金・消込まで連携できるかを見る

入金・消込データや支払・消込データの連携は、実務上とても役に立ちます。

日本の商習慣では、請求書に繰越残高や前回の入金結果を印字するケースが多くあります。販売管理と会計が別々のシステムだと、それぞれに登録するか、CSVなどで取り込む作業が発生します。これは入力ミスや漏れの原因になりやすい部分です。

消込をfreee会計で一本化し、そのデータを販売管理に取り込む運用にすれば、手間もミスも大幅に減らせます。

freee会計はほとんどの銀行のネットバンキングデータを直接取り込めるうえ、消込時の自動推測機能も非常に優れています。これらの機能をフルに活かせる販売管理システムを選ぶことが、経理業務の効率化につながります。販売管理側から見た入金予定も、連携があれば手間なく正確に把握できます。

販売管理システムとfreee会計の間で入金情報が連携できない場合、次のような問題が起こります。

連携範囲を「請求まで」で止めるか「入金・消込まで」含めるかで、日常業務の手間は大きく変わります。

連携のタイミングと手間を確認する

連携対応していても、操作の手間が残るケースがあります。

連携の「方式」と「タイミング」を事前に確認しておくと、導入後のギャップを防げます。デモや無料相談を活用して、実際の操作を確認するのがおすすめです。

連携以外で見ておきたいポイント

freee会計との連携だけでなく、販売管理システム自体の使いやすさも重要です。連携がスムーズでも、日々の受注入力や請求書作成が使いにくければ定着しません。

販売と会計の一体運用は、これからの基幹業務に欠かせない選択です。クラウドであることも前提として、連携の品質と販売管理としての機能の両方を確認した上で選びましょう。

まとめ

freee会計と連携できる販売管理システムを選ぶときは、「連携対応」の文字だけで判断しないことが重要です。

連携の中身を正しく理解した上で比較することが、導入後のミスマッチを防ぐポイントです。

関連記事